事業において対象者を中学生・高校生としていましたが、この年代は親から進められて事業に参加するという可能性は低いと思われます。中学生・高校生に対して効果的な参加動員方法（例えば私立中学の課外講座として実施する等）を十分に検討する必要がありました。中学生・高校生を事業対象者とする場合には、複数の中学校・高校に余裕をもって連絡を入れた上で、教師と連携して課外講座等として実施できないか調整すべきです。